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原発とは?
[ 55] 上関原発問題
[引用サイト]
http://www.iwaishima.jp/home/discuss/discuss.htm
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1982年に中国電力が山口県上関町四代田ノ浦に出力135万キロワット級の沸騰水型軽水炉2基の建設計画を発表した。原発建設予定地は祝島の対岸、海を隔ててわずか4キロ先だ。もしここに原発が建設されれば、祝島の島民は毎日原発と向かい合って暮らさなければならない。また、祝島と建設予定地との間は豊かな漁場で、祝島の漁師さんたちの生活基盤になっている。いや、漁師さんたちだけではなく、祝島の島民はみんな、ここで獲れる新鮮な魚や貝や海草を毎日のように食べているのである。 この計画が発表された直後から島では当然激しい反対運動が起こった。おそらくこの時点では島民のほぼ100%が反対であったと思う。しかし、その反対運動が個人攻撃になってしまったために、原発そのものには反対の立場だが、その反対運動のやり方に疑問を呈する人たちも現れた。過激な反対派は自分たちの反対運動についてこない人たちをも推進派と称し、反原発デモの攻撃対象とした。それ以来じつに15年間、祝島は反対派(9割)と推進派(1割)に二分され、対立するという不幸な状態が続いている。この間、伝統の「神舞」も2度中止になっている。かつて誰もがお互いに助け合って生きてきた人たち同士なのに、今は対立する派閥の人とは互いに話もあまりすることがない。この状態はいつまで続くのだろうか。なんとかして元のような状態に戻せないものだろうか。 日本各地の原発建設予定地(ほとんどは過疎地)でも同じような状態が起こっている。住民同士の対立を生んでまで原発を誘致する必要が果たしてあるのだろうか。確かに原発が建設されると地方自治体に莫大な交付金が入り、町の財政は安定し、それによって道路やいろいろな福祉施設などが建設されて便利にはなるだろう。しかし、一方では住民の対立や自然破壊などを引き起こす。しかも、現在各地の原子力施設で事故や故障が発生しているように、原発は絶対に安全なものではなく、核廃棄物の処理方法もいまだに確立されていない。国内の各原発施設には、処理できない核廃棄物が貯まり続けている。原発の近くに住む人々は常に不安を抱いて暮らさなければならない。上関原発の場合は、特に予定地の真正面に位置する祝島に住み続けるのは、ものすごく不安だ。国内の他の原発施設でも、住宅地のこれだけ近距離で、しかも真正面の位置に建設されている施設はおそらくないだろう。「原発で町は発展するのだから、祝島のものは我慢しろ」とでも言うのだろうか? そもそも、豊かな自然環境は上関町の大きな(そして唯一の)財産でもあるはずで、これは上関町としてもそういうふうにPRしている。にもかかわらず、大きな自然破壊を伴う原発を誘致するとは、ばかげた話である。実際に原発の建設や運転によって、どの程度の自然破壊が起こるか想像はつかないが、人々が上関町に対して抱くイメージとしては、「自然がたっぷりあって、新鮮な海の幸が食べられて、のんびりくつろげる町」という従来のイメージから、「原発があって、できればあまり近づきたくない町」というイメージに変わるのは明らかである。あの東海村の原子力施設の事故でも、現地の農作物などは事故による物理的な影響よりも、人々が抱く「あそこの農作物は危険」というイメージによる影響の方が遙かに大きく、農家の人たちもそのイメージを払拭するのに四苦八苦していたのである。そういう意味からも、上関町にとって原発誘致は大きなイメージダウンになるだろう。 情報通信技術と物流の発達によって、これからは田舎にいても、個人の技量とアイデアによって都会と変わらない仕事もできるようになっていくだろう。そうなると、住みにくい都会を離れて、上関町に帰ってくる人たちも徐々に増えていくだろう。その時、原発の存在は大きな足枷になってしまうのではないだろうか。わざわざ原発の近くに住むために帰ってくる人などいるとは思えないからだ。原発を建設することは、原発以外の町の発展の道を閉ざすことにつながり、それこそ「原発なしではやっていけないつまらない町」になってしまうのではないだろうか。 中電の発表から15年以上が経ち、経済情勢や人々の考え方も変わってきている今、上関町の将来のために本当に良い選択は何か、再考すべき時にきていると思う。 原発建設予定地は祝島の対岸。まさに目と鼻の先だ。原発が通常の運転をしたとしても、祝島の住民は原発によるさまざまな悪影響をまともに受けることになる。万一事故が起こった場合、放射能を遮るものもなく、逃げる場所もない。その影響は計り知れない。 また、予定地の上空は大阪−大分空港間の航空路となっており、万一、旅客機が原発の上に墜落すれば、いくら原発が頑丈にできていたとしても、おそらくひとたまりもないだろう。 建設予定地と祝島の間の海は、瀬戸内海でも屈指の好漁場で、希少動物のスナメリも生息している。予定地の海岸からは、世界でも貴重な貝類が多く発見され、至近距離にある鼻操島にはハヤブサが営巣している。 工場や石油コンビナートの多い瀬戸内海の中にあって、ここはまさに奇跡的に残された豊かな自然環境といえる。 ★中電が提出した環境影響調査書(環境リポート)について、山口県は一般の声を聴く公聴会を9月に上関町民体育館と柳井市のサンビームやないで開催しました。(1999年) ★10月18日に中電は環境影響追加調査の中間報告を通産省に提出しました。今回の調査では、地元住民や環境保護団体から指摘されていた希少生物が全て原発建設予定地周辺でその生息が確認され、あらためて計画地周辺のすばらしい自然環境が再確認されると共に、中電による前回の環境影響調査のずさんさも証明されました。しかしながら、中電の報告では、あいかわらず「環境への影響は少ないものと考えています。」という表現の羅列で、保全措置についても、非常にあいまいで具体性に欠ける表現ばかりです。 中電が地元に配布した「中間報告の概要」(内容とは裏腹に「自然環境との調和を求めて」というサブタイトルがついています)を入手しましたので、掲載します。 最初のページです。・・・中電が環境に配慮して作り直したというイメージスケッチが載っていますので、一度見て下さい。あきれてしまうような絵が描かれています。(2000.10.21) 日本では環境アセスメントに対する考え方が非常に甘く、中電が昨年提出した環境リポートは、その最たる物であった。調査自体がいい加減なものであり、さらにことごとく「環境への影響は少ないと考えられる」という表現で記載されている。「少ない」ということは裏を返せば「少しはある」ということになり、具体的にはどれだけ影響があるのか? 「考えられる」とは、中電が勝手にそう考えているだけではないのか? 残念ながら、今回の追加調査の中間報告も、地元住民や環境保護団体から指摘された貴重な動物の生息は認めたものの、これらの動物の生息環境への影響は少ないと結論づけている。そして、その判断基準はまったく曖昧なものである。 しかし、昨年の環境リポートに掲載されていなかったこれら希少生物の生息を中電が認めたということは、もし中電側が前回の調査で生息を確認しながらそれを隠していたとすれば、「原発計画に都合の悪いデータは隠してしまえ」という中電の姿勢を示すものであり、また本当に前回の調査でこれらの希少生物が確認されなかったとするならば、中電の環境調査自体のずさんさを証明するものである。いずれにしても、全ての環境調査を第三者によって最初からやり直す必要があろう。 →岡山理科大学・植物生態研究室のホームページに、この中間報告に対する日本生態学会中国四国地区会の見解が掲載されています。ぜひご覧下さい。 '98年2月に柳井市職員組合が柳井市住民に対して、上関原発建設計画に関する市民アンケート調査を行いました。その結果、有効回答のうち、6割以上の住民が「反対」または「どちらかといえば反対」という意見を持っていることが分かりました。 '99年12月に熊毛郡大和町が発表した新総合計画策定のための住民意識調査結果報告によると、上関原発計画問題については、「反対」が151件、「賛成」が105件と、「反対」が「賛成」を上回りました。 熊毛郡平生町は2000年3月、住民意識調査の集計結果を発表した。調査は町の総合計画を策定するために'99年10月に行ったもので、町の全世帯(5235世帯)が対象である(回収率は48.7%)。原発に関しては、調査項目の中で「上関町で原発が計画されているが、どのように思うか」という質問に自由に記入してもらったものであり、この項目への回答は1665世帯であった。 その回答を分類した結果は以下の通りで、原発について「必要ない」および「安全性・環境に問題あり」とする回答が半数を超えた。逆に「必要」とした回答は20%弱であった。 某テレビニュースネットワークが'99年10月(東海村の臨界事故発生後)に全国的規模で行った世論調査の結果、国民の9割が原子力推進に否定的意見であることがわかりました。 団藤保晴の「インターネットで読み解く!」 第76回「臨界事故と揺らぐ原子力技術」 (99/10/09) 団藤保晴の「インターネットで読み解く!」 第78回「臨界事故に見る行政側の背信」 (99/11/25) CIVIC-ACTION・・・JCO事故のあった茨城県を中心に、反原発運動に取り組んでいる市民団体です ◎環境庁が中電の環境リポートに対し、希少貝類の追加調査などを求める意見書を提出(2000/2/15) 今後、このコーナーには独自に編集した内容の記事のみを掲載することにします。各報道機関へのリンクをリストアップしておきますので、報道各社の記事は各社ホームページをご覧下さい。(2000/02/18) 山口新聞のホームページ (過去1週間の記事を掲載。それ以前の記事は検索ページからキーワード検索できます。) この中でも、山口新聞のホームページには検索ページがあり、検索キーワードに「上関原発」と入力すると、関連記事のみリストアップされますので、一番便利です。他にも「祝島」「スナメリ」など、いろいろなキーワードで検索してみて下さい。 山口という田舎をこよなく愛してます。子供にもそうなって欲しい!原発の立地はその夢を打ち砕くものになってしまうでしょう。 原発問題の舞台になっている上関、祝島がどういう所なのか実際に自分の目で確かめてみようと思い足を運びました。... 人間があまりにも自然の法則から離れて人間のことしか考えていない結果、地球が人類に対して「やってきたことが違いますよ」とメッセージを送ってきているように感じます。・・・ 私は上関原発には反対です。詳しく言えば、原発が建設されることによる自然破壊自体に猛反対なのです。・・・ ご存知のように今日本各地で土木業者などの業者と政治家との癒着で、無意味で有害な自然破壊が繰り広げられています。・・・ かつて、原子力施設の誘致で「日本一裕福な村」と言われた東海村は、今、「日本一危険な村」になっています。・・・ 国の原子力政策に疑問点が多すぎ、全国に散在している原発の放射能処理問題にしても、未解決の部分が多すぎる。・・・ 快適性まで否定する気はないのですが、それでも原子力でなければならない事の必然とは違うと思うのです。・・・ 原発誘致は、自然.環境破壊も深刻だけれども、それよりもその土地の民主主義を潰してしまい住民同士の連帯感を無くしてしまうことの方が厄介だと聞きました。・・・ 以前、TVで神舞を開催した時に推進派(1割)を参加させず、神主様を外部から呼んだというのを見ました。悲しい話ですね。・・・ 今回の原子力施設のあいつぐ事故から安全性に疑問があります。また、東海村の事故で、廃棄物の処理体制に余裕がないことが明らかになりました。・・・ |
[ 56] 原発性肺癌について
[引用サイト]
http://web.sapmed.ac.jp/surg2/page027.html
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近年、日本における肺癌による死亡は全ての癌による死亡の18.2%を占め、男性では癌による死亡の第一 位となっています。肺癌はなおりにくい癌です。最初に発見されたときにすでに進行していて手術ができない ですから、症状がないからといって癌がではないとか癌が早期であるとは限りません。 症状のある人は一般的にいって進行している人が多いのですが、腫瘍が小さくても太い気管支にできれば、 腫瘍が大きくなれば、気管支を圧迫したり、肺炎を起こしたり、またまわりの臓器を侵したり、遠くの臓器 (脳、骨、副腎、肝、肺など)に転移を起こし、それによる症状が見られます。 当院では、術前診断は主に内科で行われ、その後に内科との合同カンファレンスにて治療方針が決定される ため、外科sideの適応に関する偏り(bias)が少ないという利点があります。どういうことかと申します と、外科医は治療の第一選択として手術を考える傾向が強く、手術の適応が甘くなるということです。当院で は、手術適応に関しては、内科医のcheckが自前になされているため、そのような弊害を受ける確率が少ない 肺癌の診断は次の流れで行われます。肺癌の診断を確実にするためには、腫瘍組織の一部をとって診断する ことが必要ですが、腫瘍が小さいときや、場所の問題で、必ずしも全例で可能ではありません。 リンパ節転移の有無を調べるのにPETスキャンと呼ばれる方法が使われることもあります。 にでてくる癌細胞を顕微鏡でみるもの。気管支粘膜に癌が存在するとき有効です。約20%の患者さんでは 局所麻酔をして、直径約6mmのカメラを口または鼻から気管支まで挿入して観察し、腫瘍が直接見えれば これを一部とり、あるいは腫瘍が見えなくてもレントゲン透視下で腫瘍に向かってカンシ、あるいはブラシを X線あるいはCT透視下で皮膚の表面から肺の腫瘍に向かって針をさし、組織を一部取って病理診断するも の。肺をとおって腫瘍まで針が通る場合は、針を抜いたあと肺にあいた穴から空気がもれて気胸(肺が縮むこ と)があります(10%ぐらい)。気胸の程度が強ければ、管をいれる場合があります。この検査には入院が 上記の方法で診断がつかない場合、入院のうえ全身麻酔をかけ、開胸または胸腔鏡を用いて腫瘍の全部また 肺癌の進行度を調べるための検査 (主に他臓器への転移の有無を見るものです。) 肺癌の治療には、手術、化学療法(抗癌剤の使用)、放射線療法、免疫療法、遺伝子療法等があります。通 常は手術、化学療法、放射線療法が単独あるいは組み合わされて用いられています。肺癌の治療は癌の進行度 で異なります。非小細胞肺癌であまり進行していないものI期、II 期では、手術治療が良好な結果をもたらしま 縦隔のリンパ節に転移がある場合(III期)は手術が良いのか他の治療が良いのか議論がわかれていますが、転 移が1つであれば手術をするほうがよいと思います。複数あるいはリンパ節が大きい場合は、成績がよくあり ません。縦隔鏡あるいはPETスキャンで転移がはっきりした場合は、化学療法、あるいは放射線療法(ある いは両方)をするのがよいでしょう。そのうえで手術ができるかどうかあらためて検討します。 遠隔転移(脳、反対の肺、副腎、皮膚、骨、遠くのリンパ節等)あるいは胸に水がたまっていて、そこに癌 細胞がいるようであれば、手術はしない方がいいです。手術により癌がとりきれないからです。この場合は化 学療法、放射線療法を行います。あるいはなにも行わず、痛みなどの症状をとり、自然の経過にまかせるとい う考えもあります。悪性胸水あるいは胸膜播種のみられる患者さんに関しては、縦隔リンパ節転移がなくかつ 遠隔転移がなければ、胸腔内温水還流温熱療法を考慮することがあります。これは、日本で初めて当施設で 行われた方法で、現在日本の数施設で施行されておりますが、効果適応に関しては確立されたものはありませ 患者さんが切除に耐えられれば(手術後も十分な肺機能があるなら)肺葉切除と縦隔リンパ節をできるだ けとる(郭清といいます)のが日本での標準手術です。最近、画像診断(胸部CTなど)の進歩に伴 い、早期の肺癌が発見される率が高まっています。このような症例では、リンパ節郭清を省いたり、肺 の切除範囲を小さく(区域切除や部分切除)したりすることもあります(積極的縮小手術といいま す。)。いまだ、学問的には証明されていませんが、当施設でも、1)腫瘍の大きさが20mm以下で、 胸部CT上スリガラス状陰影の腫瘍面積に占める率が50%以上の場合、2)末梢にできた20mm以下 の扁平上皮癌の場合には、縮小手術を行い、現在のところ標準手術と遜色ない成績がみられておりま 食事は、手術翌日から開始し、歩行も可能です。胸腔ドレナージチューブは7日以内に抜けます。入院期間は 約14-20日間、手術時間は約3-4時間、手術死亡率は1.6%(当院)、輸血はしないのがほとんどです。 手術中はもちろん麻酔が効いていて痛くありません.術後も痛み止めの麻酔や注射、飲み薬を使うので強い痛みはありませんが,その程度は人により異なります.退院後も数ヶ月痛みが続くことがあります. 大きな手術ほど多い傾向があります。手術前に貧血がない場合、普通の肺葉切除では輸血はしませ 痰が十分だせないときなどに起きます。気管切開、人工呼吸などが必要になることもあります。 傷ついた肺から術後空気漏れがつづき、胸腔ドレーンが長期間抜けないことがあります。手術的に修復が必要なこともあります。 肺切除時気管支を切り、縫いますが、縫ったところがつかなず、気管支が開く合併症です。緊急に処置が必要となることが多く、重篤です。 胸の壁の内側、肺の外側の空間を胸腔といいますが、そこにばい菌がはびこり、膿がたまる合併症です。治療には長期間要します。 反回神経の損傷により唾液や食べ飲みしたものが気管のほうへ落ちていく合併症です。絶食療法が必要となることがあります。左側に多く発生します。 リンパ節をとるときなどに、腸で吸収された脂肪を運んでいる胸管という管を傷つけたときに起きます。絶食療法や手術的治療が必要となることがあります。 肺を取ると一時的に心臓の右側のポンプに負担がかかり、脈が乱れたり、早くなったりすることがあります。薬で治療可能で、薬も1-2ヶ月で必要なくなります。 術前に肺の働きが悪い患者さん、片肺全てとった患者さんでは、術後呼吸不全となり退院後も酸素が必要となることがあります。 残された肺が、捻じれて壊死(細胞が死んでしまう)しまう状態です。捻じれた肺は切除する必要があります。 これまでの研究では術後の補助療法の効果は明らかではありません(生存率の向上は証明されていません)。 補助療法には副作用もありますので、主治医とよく相談して決めるべきでしょう。I期、II期の場合は術後の化 学療法や放射線療法は行われないのが普通です。III期の場合は再発率も高く、術後の化学療法や放射線療法が 行われることがあります。明らかに、腫瘍が残存した場合は化学療法あるいは放射線療法を行っておく方が良 まず、進行度、組織型を担当医に尋ねましょう。組織型に関しては治療前に診断されない場合もあります。 I、II期では、手術に耐えられる体力があると判断されたら、手術を選ぶべきでしょう。III期では、担当医の話 をよく聞き、ご自分の人生観をも含めて、治療法の選択をすべきです。IV期では、基本的に手術療法の選択枝 化学療法に過度の期待を抱くことは危険ですが、受けると決断された場合には、専門医がいる病院で受けま しょう。手術に関しては、呼吸器外科認定機構の基幹施設、関連施設あるいは呼吸器外科学会の認定施設、関 連施設で受けましょう。通常年間20例以上の手術がなされていれば、大きな問題はおこらないと思います が、50例以上の施設の方がより安全でしょう。術者を選ぶことは、なかなか困難ですが施設を選ぶことは、 従来ほど困難ではありません。疑問があれば、担当医に説明をしてもらうことは勿論ですが、他の施設の専門 医に意見を求めること(セカンドオピニオン)も必要です。胸部レントゲン写真、CTなどの資料の貸し出し も遠慮せず、要求してかまわないと思います。通常の医師であれば、資料の貸し出しを拒むことはないと思い ます。ご自分の身体です、自ら責任をもって悔いの残らない治療を受けるよう努力しましょう。 1990年以降、当施設医師が行った原発性肺癌手術は894例でした。患者さんの平均年齢は、64±10(7 が17例でした(図)。最近、5年間の胸腔鏡補助下肺葉切除術と開胸手術、胸腔鏡補助下肺葉切除術から開 胸手術となった移行例についてグラフで示します。原発性肺癌に対する胸腔鏡補助下肺葉切除術は、222例 に施行し、出血、強度の癒着などで17例は開胸へ移行しておりますが、205例で完遂されております。 2003年では、全肺癌手術の75%が胸腔鏡補助下に行われており、開胸への移行例は1例でした。癌の組織 型では、腺癌と扁平上皮癌がその大部分を占めています(図)。病理病期(最終診断)では、I期が515例と |